池状構造物の耐震計算例 — 応答変位法によるL1・L2照査 | LANDPLUS.WORK
TECHNICAL CASE / SEISMIC DESIGN

池状構造物の耐震計算例
応答変位法によるL1・L2照査

浄水場・配水池等の池状RC構造物を対象に、設計条件整理から地盤応答変位・動水圧算定・ 骨組みモデル構築・断面照査まで、応答変位法の実務フローを解説します。

対象構造物池状RC構造物
検討方法応答変位法
照査区分L1・L2地震時
主な対象施設浄水場・配水池
応答変位法 池状構造物 L1・L2照査 地盤応答変位 動水圧 平面骨組み
「地盤応答変位・動水圧の算定方法が分からない」
「L1とL2で照査方法がどう違うか整理できていない」
「設計条件整理から報告書まで一括で依頼したい」
このページで分かること
  • 応答変位法の全体フローと各ステップの役割
  • 地盤応答変位・内水動水圧・地盤ばねの算定方法
  • L1許容応力度照査とL2靱性照査の違いと判定基準

1. 検討対象の概要

池状構造物は側壁・中壁・底版・頂版等で構成される箱型のRC構造物です。 地中埋設の場合、構造物慣性力だけでなく地盤応答変位・地盤ばね・土圧・動水圧を 組み合わせて評価する必要があります。 本計算例では断面A-Aを検討対象とし、平面骨組みモデルで応答変位法による照査を実施します。

PLAN VIEW
池状構造物の平面図
平面図 池状構造物の検討対象レイアウト・断面A-A位置
SECTION A-A
池状構造物の断面図
断面図 骨組みモデル・地盤層序・節点配置
構造形式RC池状構造物
解析モデル平面骨組み
検討方法応答変位法
地震時作用慣性力・応答変位・動水圧

2. 地震時に考慮する主な作用

躯体の慣性力

構造物重量に設計水平震度を乗じて算定。L1・L2で震度の考え方が異なります。

地盤の応答変位

表層地盤の固有周期・せん断波速度から深度方向の変位分布を算定。応答変位法の核心的な入力条件です。

内水の動水圧

水深・設計水平震度・水槽長をもとにHousner式で算定。壁体への付加水平作用として設定します。

3. 応答変位法の検討フロー

  • 01
    設計条件の整理

    構造寸法・地盤条件・土被り・内水条件・材料強度・配筋を確認します。

  • 02
    地盤特性の設定

    N値からVsを算定し、表層地盤の固有周期TGを求めます。

  • 03
    地震時作用の算定

    設計水平震度・地盤応答変位・躯体慣性力・地震時動水圧を算定します。

  • 04
    平面骨組みモデルの構築

    側壁・中壁・底版・頂版を梁要素でモデル化し、地盤ばね・強制変位を設定します。

  • 05
    L1地震時照査

    全断面有効として断面力を算定し、許容応力度法で安全性を確認します。

  • 06
    L2地震時照査

    剛性低下・曲げ破壊モード・せん断耐力・靱性を含めて安全性を評価します。

4. 設計条件と主要パラメータ

地盤特性

表層地盤厚 H = 15.5 m、N値 = 15 として弾性波速度とTGを算定します。

Vs = 122 × N0.0777 = 122 × 150.0777151 m/s TG = 4H / Vs = 4 × 15.5 / 151 ≒ 0.41 s

設計水平震度(主要値)

区分地盤面基盤面躯体重心位置
L1地震動Kh01 = 0.25K'h01 = 0.15Kh1w = 0.19
L2地震動Kh2 = 0.80K'h2 = 0.50Kh2w = 0.63

常時荷重と材料

土圧・上載荷重

上載荷重 1.0 tf/m²、土圧係数 K0 = 0.5、単位体積重量 γ = 1.8 tf/m³

内水圧

水深 h2 = 11.7 m、γw = 1.0 tf/m³ として三角形分布で考慮

使用材料

コンクリート fck = 210 kgf/cm²、鉄筋 SD345(fyk = 3,500 kgf/cm²)

5. 地盤応答変位と動水圧の算定

地盤の応答変位式

【L1】 Uh(x) = 0.910 × cos(πx / 31.0) (cm) 【L2】 Uh(x) = 4.154 × cos(πx / 31.0) (cm)

地盤ばねを介して構造物に強制変位として入力します。 基盤面(節点18)を基準とした相対変位を使用します。

位置深さ x (m)L1 応答変位 (cm)L2 応答変位 (cm)L1 相対変位 DiL2 相対変位 Di
節点1(上部)1.30.904.120.853.87
節点65.40.783.550.723.30
節点119.80.502.270.442.02
節点1614.30.110.500.060.25
節点18(基盤)15.50.000.000.000.00

内水の地震時動水圧(Housner式)

p(y) = √3 · Khw · γw · H · { (y/H) − ½(y/H)² } · tanh(√3 · l/H) H = 11.7 m(水深) l = 14.0 m(水槽半幅)
水面からの深さ y (m)0.03.36.09.511.7(底版)
L1 動水圧 (tf/m²)0.000.901.421.801.87
L2 動水圧 (tf/m²)0.003.004.725.976.18
地盤条件・水槽寸法が手元にある方へ ボーリングデータ・既往計算書をお送りいただければ、適用指針の確認と対応範囲をご提案します。
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6. 地盤ばねの設定

水平・鉛直それぞれの地盤反力係数を算定し、各節点の分担面積を乗じて 地盤ばね定数 KHi を設定します。

【水平方向】KH = 12.8 × KH0 × BH−3/4  = 12.8 × 8.96 × 2086−3/40.37 kgf/cm³ 【鉛直方向】KV = 12.8 × KV0 × BV−3/4  = 12.8 × 92.4 × 2480−3/43.4 kgf/cm³
補足

各節点の水平地盤ばね KHi = Ai × KH により算定。Ai は各節点が受け持つ壁面分担面積です。地盤ばねを介して強制変位(相対変位 Di)を入力することで、地盤応答変位の影響を骨組み解析に組み込みます。

7. L1地震時照査(許容応力度法)

L1地震時は全断面有効として解析を行い、許容応力度法により安全性を確認します。

BENDING MOMENT — L1
L1曲げモーメント図
曲げモーメント図(L1地震時) 各部材の設計断面力を確認

許容応力度(地震時割増適用後)

項目許容値
鉄筋 許容引張・圧縮応力度 σsa2,000 kgf/cm²
コンクリート 許容圧縮応力度 σca80 kgf/cm²
コンクリート 許容せん断応力度 τca2.80 kgf/cm²

L1照査結果サマリ(代表断面)

断面M (tf·m)V (tf)σc (kgf/cm²)σs (kgf/cm²)判定
1(側壁上部)52.039.2401,871OK
5(中壁)50.021.0532,367OK
8(底版)178.9104.11012,745OK
10(側壁下部)69.639.081766OK
L1 照査結果

全断面で発生応力度が許容応力度以内であり、地震動レベル1に対する安全性が確認されます。

8. L2地震時照査(破壊モード・靱性)

L2地震時は降伏変位を超えることを許容し、剛性低下・曲げ破壊モード・せん断耐力・靱性を 含めた照査を実施します。

照査の流れ

① 破壊モードの確認:γi × Vmu / Vyd < 1.0 → 曲げ破壊モード ② 曲げ破壊モードの場合、下記のいずれかを満足すること:  a. Vyd / Vmu ≧ 2.0  b. γi × μrd / μd ≦ 1.0(靱性照査)

L2照査結果サマリ(代表断面)

断面Vyd / Vmu破壊モード靱性判定
1(側壁上部)2.29曲げ破壊OK
2(側壁下部)3.44曲げ破壊OK
5(中壁)3.32曲げ破壊OK
7(頂版端部)2.30曲げ破壊OK
8(底版)2.21曲げ破壊OK
L2 照査結果

全部材で曲げ破壊モードとなり、Vyd/Vmuは全断面で2.0以上を確認。靱性の検討もすべて満足し、地震動レベル2に対する安全性が確認されます。

9. 実務上の整理ポイント

設計条件の精度

地盤条件・内水位・土被り・配筋条件を正確に整理することが照査精度の前提。荷重条件の設定精度が結果に大きく影響します。

地盤変位と動水圧

躯体慣性力だけでなく、地盤応答変位と内水動水圧が池状構造物の照査を左右します。設定根拠の整理が重要です。

L1・L2の使い分け

L1は許容応力度法、L2は剛性低下・破壊モード・靱性を含む照査。要求性能の定義から始めることが重要です。

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